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メリット
常に最新の機器をご利用いただけます。
次期導入機器発売までのつなぎとしてご利用いただけます。
リース料にメンテナンス料と動産総合保険料が含まれています。
メンテナンス（通常修理定期点検）の際の代替機（※1）をご用意しています。
※1 貸出状況によりご用意できないことがございます。
リース期間満了後は以下3つの選択が可能です。
1．最新の機器を新たに契約
2．契約を延長して、機器を使用
3．契約を終了し、機器を返却
残価設定により、メンテナンス費用を包括した短期のリース契約ながら、廉価な月額リース料を実現しています。
リース料は賃借料として全額損金算入（※2）が可能なため、毎月の費用の平準化が可能です。
突発的なメンテナンス費用が発生せず、計画的な資金繰りが可能です。
投資効果VS費用の把握が容易に行えます。
※2 会計基準の変更により、2008年4月1日以降に開始する事業年度から、通常のファイナンスリースは原則売買取引に準じた会計処理が必要となります。
減価償却や固定資産税や保険料の納付などの煩わしい事務手続きが不要です。
機器を入れ替えるときにも除却が不要です。
残価設定により、メンテナンス費用を包括した短期のリース契約ながら、廉価な月額リース料を実現しています。
上記により、機器導入に伴って発生する費用（イニシャルコスト＆ランニングコスト）を軽減します。
現行会計基準（2008年4月適用開始）においても、オペレーティングリースとして賃貸借処理が可能です。
オフバランス効果により、ROA（総資産利益率）やROE（株主資本利益率）の数値向上が可能です。
フレキシブルな物件見直しにより最先端の機器導入が可能です。
運転資金（自己資金や銀行借入金）を有効に活用できます。
機器導入に伴って発生するコストを一定期間前もって把握することが出来、事業プランや予算取りに役立ちます。
